4月25日（月）に、第14回「日中青少年交流事業」諮問委員会を開催しました。

委員会には、諮問委員の髙島肇久委員長(元NHK解説委員長)、石川好委員(酒田市美術館館長、作家）、高原明生委員(東京大学公共政策大学院教授）、水野豊委員(星城大学名誉教授、新居浜工業高等専門学校名誉教授)が出席したほか、オブザーバーとして外務省・中国大使館関係者、会館からは宮本会長代行、佐藤理事長をはじめとした役員、総合交流部の青少年交流事業担当職員らが出席。会館事務局から2021年度の青少年交流事業実績及び予算執行状況及び2022年度の事業計画について報告し、それに基づき出席者が意見交換を行いました。

諮問委員からは、前年度に引き続き対面で交流が行えない中、工夫してさまざまなオンライン交流を実施したことについての評価のほか、交流実施後の広がり・継続性・発展性を意識したフォローアップ、初対面でもスムーズに交流できる方法・内容、日中双方の参加者のニーズの変化をくみ取りながら、より対日理解、対中理解を深められるプログラムを検討・実施していくことの重要性について等、多方面にわたる意見・助言をいただきました。

「日中国交正常化50周年」という節目に当たる本年、これらの意見・助言を基に、交流事業を担当している総合交流部一同、これまで以上に日中友好の絆を深める交流が実施できるよう努めてまいります。