4月17日(木)に「日中青少年交流事業」諮問委員会を開催しました。

委員会には、諮問委員の高原明生委員（東京女子大学特別客員教授）、水野豊委員（星城大学名誉教授、新居浜工業高等専門学校名誉教授）、家永真幸委員（東京女子大学現代教養学部国際社会学科教授）、2025年度より新たに委員となった井上波委員（株式会社ＴＢＳホールディングス執行役員、株式会社ＴＢＳテレビ取締役）、加茂具樹委員（慶應義塾大学総合政策学部長、総合政策学部教授）が出席したほか、オブザーバーとして外務省・中国大使館関係者、当会館からは宮本雄二会長、小川正史理事長をはじめとした役員、総合交流部職員らが出席しました。当会館事務局から2024年度の青少年交流事業実績、予算執行状況及び2025年度の事業計画について報告し、それに基づき出席者が意見交換を行いました。

諮問委員からは、さまざまな分野の交流や派遣事業の拡大についての評価のほか、事業成果の可視化、友好促進に即効性のある活動の強化等、多方面にわたる意見・助言をいただきました。

これらの意見・助言を基に、交流事業を担当している総合交流部一同、引き続き日中参加者の相互理解に繋がる深い交流が実現できるよう努めてまいります。