4月17日（火）に、2022年度「文化事業」諮問委員会を開催しました。

委員会には、諮問委員の鶴間和幸委員長(学習院大学名誉教授)、坂本敏史委員(全国書美術振興会 事務局参事）、加藤青延委員(武蔵野大学 特任教授）、佐藤純子委員(日本中国文化交流協会 理事)、津田陽子委員（外務省大臣官房文化交流・海外広報課長）が出席したほか、会館からは小川正史理事長をはじめとした役員、谷野作太郎顧問、文化事業部職員らが出席。事務局から2022年度の文化事業実績及び課題と取組みについて報告し、それに基づき出席者が意見交換を行いました。

諮問委員からは、新型コロナウイルスの影響が長引くなか、2022年度に日中友好会館美術館で実施した3つの主催展それぞれに特色があり、例年以上の成果があったとの評価をいただいたほか、日本国内では数少ない中国の現代美術をテーマとする当美術館への期待、SNSを利用した新しい手法の広報活動の強化等、当美術館が行うさまざまな取り組みについて、多方面にわたる意見・助言をいただきました。

中でも1988年の開館より35年の歴史をもつ当美術館が、中国文化の発信拠点として日本国内外でしっかりと認知されており、世代を超えたリピーターが生まれつつあること、また、文化に関心の高い住民の多い土地柄をさらに生かせる余地があるとの励ましをいただきました。 これらの意見・助言を基に、国民同士の相互理解と文化交流による日中両国の友好促進を目指し、引き続き、担当者一同取り組んでまいります。